研究者紹介

岩本 武和 プロフィール写真

岩本 武和

  • 京都大学教授
  • 国際経済学・国際金融論

学歴

1988年3月 京都大学 大学院経済学研究科博士後期課程単位取得退学
1999年9月 京都大学博士(経済学博士)

職歴

1988年4月 東京外国語大学留学生日本語教育センター講師
1990年4月 静岡大学人文学部経済学科助教授
1993年4月 京都大学 経済学部助教授
1997年4月 京都大学 大学院経済学研究科助教授
1999年10月 京都大学 大学院経済学研究科教授
2008年4月~2010年3月 京都大学 教育研究評議員、京都大学大学院経済学研究科副研究科長
2009年4月~2010年3月 経済学部経済学科長
2012年4月~2014年3月 京都大学大学院経済学研究科附属プロジェクトセンター長
2014年4月~2016年3月 京都大学大学院経済学研究科長・経済学部長

主な著作物

国際経済学 国際金融編      (ミネルヴァ書房、2012年)
グーバル・エコノミー(第3版)  (有斐閣、2012年)
グローバル・エコノミー(新版)  (有斐閣 2007年)
グローバル・エコノミー   (有斐閣 2001年)
ケインズと世界経済       (岩波書店1999年)
基本現代経済学入門       (有斐閣 1997年)

主な論文

•“International Investment Positions, Gross Capital Flows, and Global Liquidity,” The International Economy, vol.18, March, 2016, p.1-19.
•「グローバル流動性とシャドー・バンキング・システム」『世界経済評論』第56巻第6号, 2014年11・12月, 41頁-45頁.
•「グローバル金融危機に日本と中国は関係があったのか?-グロスの資本移動と国際投資ポジション-」復旦大学日本研究センター第24回国際シンポジウム『冷戦後の日本政治・経済・社会体系の変化及び中日関係への影響ー経済を中心に』pp.13-38. 2014年11月1日-2日.
•“Structural Changes of Global Economy Based on Gross Capital Flows and International Investment Positions“, Report of Joint International Research Project by Japan, China and Korea, Impacts that the Structural Transformation of the World Economy Has on the East Asian Region, The Economic and Social Research Institute (ESRI) of the Cabinet Office,Government of Japan, October, 2013.
•「グロスの資本フローと国際投資ポジションからみた世界の構造転換」平成24年度国際共同研究プロジェクト『世界経済の構造転換が東アジア地域に与える影響』内閣府経済社会総合研究所,2013年4月.
•「グロスの資本フローと対外インバランス」『世界経済評論』第57巻第2号(通巻第670号),2013年3・4月,20頁-24頁.
•「対外インバランスと富の移転:日米における評価効果の非対称性」貝塚啓明・財務省財務総合研究所編『国際的マネーフローの研究:世界金融危機をもたらした構造的課題』中央経済社, 2012年11月, 127頁-151頁
•「グローバル・インバランスのグロス=ストック分析」原正彦編『グローバル・クライシス』青山社, 2012年11月, 197頁-213頁.
•「対外不均衡と評価効果の非対称性-『富の移転』に関する日米比較-」財務省財政総合研究所『「国際的な資金フローに関する研究会」報告書』2012年6月,113頁-133頁.
•「金融危機とグローバルインバランス-米国の高レバレッジ型対外ポジションの脆弱性を中心にして-」『JBIC国際調査室報』第3号,2009年11月,国際協力銀行,17頁-30頁.
•「アメリカ経常収支赤字の持続可能性」『世界経済評論』第51巻第9号(通巻第625号),2007年9月,31頁-40頁.
•「国際資本移動の理論と現実」本山美彦編著『世界経済論』ミネルヴァ書房,2006年2月, 69頁-87頁.
•「国際資本移動研究の新動向」『経済論叢』(第176巻第3号),2005年9月,128頁-148頁.
•「アジア債券市場の可能性と諸問題」,Kyoto University Working Paper, J-39,京都大学大学院経済学研究科、2004年9月.
•「国際資本移動と為替レート制度」『福井県立大学経済経営研究』第11号,2002年3月,1頁-20頁.
•「21世紀型金融危機をいかに阻止するか」『経済セミナー』No.551,2000年12月,26頁-29頁.
•「アジア通貨危機と円の国際化」京都大-ソウル大共同セミナー報告書『経済学・経営学の再構想』1999年12月,125頁-145頁.
•「国際通貨システムを考える:頻発する通貨危機の最新情報と底流を知る」『経済セミナー』No.535,1999年8月,22頁-23頁.
•「『ケインズ案』の歴史的制約性と普遍的妥当性」『ケインズの総合的研究』平成6年度~平成9年度科学研究費補助金,基盤研究(B)(2)研究成果報告書,1997年3月,35頁-43頁.
•「ケインズとポンド残高(1)」『経済論叢』 第160巻第4号,1997年10月,1-20頁.
•「ケインズとポンド残高(2)」『経済論叢』 第160巻第5・6号, 1997年11月・12月, 1-27頁.
•「ケインズと戦後国際経済秩序の形成」『経済セミナー』No.493,1996年2月,33-38頁.
•“The Keynes Plan for an International Clearing Union Reconsidered,” The Kyoto University Economic Review, Vol.40,No.2,October,1995,pp.27-42.
•「金本位制の神話と現実」本山美彦編著『貨幣論の再発見』三嶺書房,1994年,149-171頁.
•「ケインズと第一次大戦期のスターリング-ドル外交(上)」『経済論叢』第152巻第6号,1993年12月,1頁22頁.
•「ケインズと第一次大戦期のスターリング-ドル外交(下)」『経済論叢』第153巻第1・2号,1994年1・2月,23頁-43頁.
•「ケインズと1914年の金融恐慌」『経済論叢』、第152巻第4・5号,1993 年10月,25頁~48頁.
•「産業空洞化の金融的側面と実物的側面」上原信博編著『構造転換期の地域経済と国際化』御茶の水書房,1992年,181-98頁.
•「ケインズとインド」『法経研究』第41巻第3号,1992年11月,293-348頁.
•「ケインズと保護主義」『法経研究』第40巻第3・4号,1992年2月,350-86頁.
•「ケインズと国際収支の調整」『法経研究』第41巻第2号,1991年,9月,104-32頁.
•「1970~80年台におけるSDR(1)」『経済評論』第38巻, 第11号,1989年11月,37-54頁.
•「1970~80年台におけるSDR(1)」『経済評論』第38巻, 第12号,1989年12月,31-43頁.
•「ドル暴落と米国への民間資金流入」『経済評論』第37巻第7号,1988年7月,40頁-54頁.
•「企業内貿易とトランスファー・プライシング」本山美彦編著『貿易論のパラダイム』同文舘,1987年,155頁-178頁.
•「管理価格論とシカゴ学派」『経済評論』第36巻第9号,1987年9月,16頁-33頁.
•「経営者支配論の再検討」『思想』750号,1986年,12月,90頁-106頁.

論文一覧

岩本 武和

研究プロジェクト

アジアの成長に資する開発金融

[ 2016年度/アジア太平洋地域の経済的ダイナミズムと今後の行方 ] AUTHOR岩本 武和 DATE

PDF_direct

Abstract/Keywords

資金フロー,アジア債券市場,アジアインフラ投資銀行,AIIB,マイクロ・ファイナンス

リサーチリーダー

上席研究員 京都大学教授 岩本 武和  

研究目的

2015年における新興国(主要30カ国)への資本流入は、対前年比で半減し、新興国から海外への資本流出も減少するが、ネットでは5,400億ドルの流出超過となる見通しである(IIF)。流出超は1988年以来27年ぶりである。中国経済の減速を背景に、国別では中国が4,775億㌦と過去最大の流出超過、アジアでは韓国743億㌦、マレーシア334億㌦、タイ216億㌦と続いている。新興国の外貨準備高は、過去15年間で11倍に増え、1997年の通貨危機のようなリスクは低いものの、海外からの資金を引き付け、それを原資として工業品の輸出で稼ぐ成長モデルは転換点を迎えている。こうした現状を背景に、本研究では、アジアにおける新しい成長モデルと開発金融のあり方を提示する。  

研究内容

アジアの開発金融(アジアの成長・開発目的に資する投資のために動員される国内及び海外の公的及び民間の金融)について、以下のようなテーマを理論的かつ実証的に解明する。(1)アジア通貨危機、世界金融危機、中国経済の減速を画期として、「アジアの開発金融」がどのような影響を受けたか、(2)その課題をどのように克服しながら現在に至っているか、(3)「海外からの資金流入・海外への工業品輸出」に代わる将来のアジアの成長・開発モデルはどのようなものか。また、アジアインフラ投資銀行とインフラ開発、およびアジアにおける金融システム改革や銀行部門の資金調達等に関して、中国およびタイに現地調査を行う予定である。

具体的には以下のようなテーマを取り上げ、各テーマについて1-2名のリサーチャーが担当。研究者のみならず、官民の現場で開発金融に携わっている実務家を招聘し、研究会やセミナーを開催する予定である。(1)アジア太平洋の資金フローの変化(主として研究者)、(2)東南アジアの銀行部門(アジアの民間銀行の在日支店、JBIC審査部)、(3)アジアのインフラ開発とアジアインフラ投資銀行(AIIB)の役割(JICA、中国関係の実務家)、(4)アジアにおける国際協力とABMI(アジア債券市場育成イニシアティブ)の現状(財務省、JBIC)、(5)マイクロ・ファイナンス(主として研究者)、(6)人民元改革とアジアの金融統合。   

統括

林 敏彦 研究統括 リサーチャー 三重野文晴 京都大学 東南アジア研究所教授  矢野 剛 京都大学 大学院経済学研究科准教授 青木浩治 甲南大学 経済学部教授 北野尚宏 国際協力機構 JICA研究所所長  研究協力者  高野久紀 京都大学 大学院経済学研究科准教授 榊 茂樹 野村アセットマネジメント 運用調査本部チーフ・ストラテジスト  リサーチアシスタント   芦 苑雪 京都大学アジアアフリカ地域研究科  

期待される成果と社会還元のイメージ

 アジアにおける資本フローのパネルデータ(時系列とクロスセクションを統合したデータ)。アジアの民間企業・銀行部門の資金調達に関するパネルデータ。アジアのインフラ開発に関する州・県レベルのパネルデータ。マイクロ・ファイナンスに関する実験データ。マイクロ・ファイナンスに関する実験データ。アジアにおける新しい成長モデルと開発金融のあり方に関する報告書。 政策立案、ビジネス戦略策定、将来予測の裏付けとなる理論的・実証的裏付け。公共財や研究インフラとなる研究成果やデータ。    

<研究会の活動>

  研究会   ・2016年6月20日   第1回研究会開催  プレゼン資料はこちら ・2016年8月1日  第2回研究会開催   プレゼン資料はこちら ・2016年10月17日  第3回研究会開催 ・2016年11月21日  第4回研究会開催 ・2017年2月13日  第5回研究会開催  
岩本 武和

研究プロジェクト

アジアにおける開発金融と金融協力

[ 2017年度/アジア太平洋地域軸 ] AUTHOR岩本 武和 DATE

Abstract/Keywords

国際資金フロー,金融協力,アジアインフラ投資銀行,AIIB

リサーチリーダー

上席研究員 京都大学教授 岩本 武和  

研究目的

2016年度のプロジェクトでは、「アジア新興国における国際資金フロー」について、特に「中国からの資本の純流出と外貨準備の減少」に焦点を当て、「アジアインフラ投資銀行」(AIIB)と「一帯一路」構想を、こうした文脈において考察した。現在の中国では、景気回復のための元安が資本流出を招き、それに対応するためには金融を引き締めざるを得ず、当初の景気回復策を打ち消してしまうという意味で、典型的なトリレンマに直面している。今年度においても、中国を中心としたアジアにおける国際資本フローの研究を継続する一方で、中国のみならず広く「金融協力」という側面から、アジアの成長に資する開発金融のあり方を検討する。  

研究内容

アジアの開発金融(アジアの経済成長に資する投資のために動員される国内及び海外の公的及び民間の金融)について、以下のようなテーマを理論的かつ実証的に解明する。第一に、リーマン・ショック後の中国経済の減速を背景にした「アジアの新興国、特に中国からの資本流出」についての昨年度の研究を継続する。第二に、ASEAN+3の枠組みによる金融協力の成果を検証し、今後の課題を展望する。(3)アジアインフラ投資銀行(AIIB)とインフラ開発、およびアジアにおける金融システム改革や銀行部門の資金調達等に関して、中国およびASEAN数カ国に現地調査を行う予定である。 具体的には、以下のようなテーマを取り上げ、以下のような研究会、ワークショップ、フォーラムを行う予定である。(1)「東南アジアの金融メカニズムと政策的取り組み」に関する研究会、(2)「リーマン・ショック後の中国の国際資本フロー」に関するワークショップ、(3)「ASEAN+3の枠組みによる金融協力の成果と今後の課題」に関する研究会、(4)「アジア太平洋における地域統合と金融統合」に関するフォーラム(「アジア太平洋地域におけるFTAとEPAのあり方」プロジェクト(木村福成上席研究員)とのジョイント・フォーラム)  

統括

猪木武徳  研究統括

リサーチャー

三重野文晴 京都大学 東南アジア研究所教授  矢野 剛 京都大学 大学院経済学研究科准教授 青木浩治 甲南大学 経済学部教授 Cao, Thi Khanh Nguyet APIR研究員 辻 俊晴 APIR総括調査役 研究協力者  北野尚宏 国際協力機構 JICA研究所所長  高野久紀 京都大学 大学院経済学研究科准教授 伊藤亜聖 東京大学 社会科学研究所講師  リサーチアシスタント   芦 苑雪 京都大学アジアアフリカ地域研究科  

期待される成果と社会還元のイメージ

 (1)中国における国際資本フローに関する時系列データ

(2)アジアにおけるよる金融協力の成果に関する報告

(3)アジアのインフラ開発に時系列データ

(4)マイクロ・ファイナンスに関する実験データ

(5)アジアにおける開発金融と金融協力に関する報告書

(1)政策立案、ビジネス戦略策定、将来予測の裏付けとなる理論的・実証的裏付け

(2)公共財や研究インフラとなる研究成果やデータ  

<研究会の活動>

研究会 ・2017年5月18日   第1回研究会開催 ・2017年8月3日   第2回オープン研究会(予定)