研究者紹介

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馬 騰

  • 環境経済学、エネルギー経済学、応用計量経済学

学歴

湖北工業大学 マーケティング専攻 修了
滋賀県立大学 環境科学研究科 博士前期課程 修了
神戸大学 経済学研究科 博士後期課程 修了

職歴

2017年9月—2017年10月 神戸大学経済学研究科 特別研究員

主な論文

1. Ma, T., and Takeuchi, K., 2017. “Cleaning the air for the 2008 Beijing Olympic Games: An empirical study of thermal power sector in China,” Issued by Graduate School of Economics, Kobe University, 1718. (Discussion Paper) (Resource and Energy Economics (Under review))
2. Ma, T., and Takeuchi, K., 2017. “Technology Choice for Reducing NOx Emissions: An Empirical Study of Chinese Power Plants,” Energy Policy, 102, 362-376
3. Ma, T., and Takeuchi, K., 2016. “Controlling SO2 emissions in China: A panel data analysis of the 11th Five-Year Plan,” Issued by Graduate School of Economics, Kobe University, 1609. (Discussion Paper) (Singapore economics review (Under review))
4. Ma, T., 2015. “An Empirical Study on Environmental Finance in China: A case study in Wuhan, China,” The Rokkodai Ronshu. Keizaigaku-hen, 60(1), 1-14. [日本語]

学会発表

1. “An Empirical Study on Environmental Finance in China: A Case Study in Wuhan, China,” Society for Environmental Economics and Policy Studies, 19th Annual Meeting (2014), Hosei University, Tokyo.

2. “Controlling Sulfur Dioxide Emissions in China: A Panel Data Analysis for the 11th Five-Year Plan,” Society for Environmental Economics and Policy Studies, 20th Annual Meeting (2015), Kyoto University, Kyoto.
3. “Controlling Sulfur Dioxide Emissions in China: A Panel Data Analysis for the 11th Five-Year Plan,” Rokko Forum (2016), Kobe University, Kobe.

4. “Controlling NOx Emissions from Power Plants in China: A Plant Level Study on Technology Choice,” Society for Environmental Economics and Policy Studies, 21th Annual Meeting (2016), Aoyama Gakuin University, Tokyo.
5. “Cleaning the air for the 2008 Beijing Olympic Games: An empirical study of China’s thermal power sector,” Ryukoku University (2017), Kyoto.

6. “Cleaning the air for the 2008 Beijing Olympic Games: An empirical study of thermal power sector in China,” The East Asian Association of Environmental and Resource Economics, The 7th Congress of EAAERE, Singapore.
7. “Cleaning the air for the 2008 Beijing Olympic Games: An empirical study of thermal power sector in China,” Society for Environmental Economics and Policy Studies, 22th Annual Meeting (2017), Kochi University of Technology, Kochi.

所属学会

環境経済政策学会

論文一覧

稲田 義久

経済予測

Kansai Economic Insight Monthly Vol.55-景気は足下やや横ばいだが、先行きは緩やかな改善の見込-

[ Monthly Report(関西) ] AUTHOR稲田 義久 / 木下 祐輔 / 生田 祐介 / CAO THI KHANH NGUYET / 馬 騰 / 豊原 法彦 DATE2017-11-24

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Abstract/Keywords

KEIM, 関西経済, 月次レポート

-景気は足下やや横ばいだが、先行きは緩やかな改善の見込み- ・9月の鉱工業生産指数は2カ月ぶりに前月から低下した。7-9月期は2四半期ぶりのマイナス。近畿経産局は「生産は横ばい傾向で推移している」と前月から据え置いた。 ・10月の貿易収支は9カ月連続の黒字だが、黒字幅は前年同月と比べて3カ月ぶりに縮小した。輸出は前月に続き、遊戯用具が増加し、9カ月連続のプラス。輸入はたばこ・医薬品等が増加し、8カ月連続のプラス。 ・10月の消費者態度指数は4カ月ぶり、景気ウォッチャー現状判断DIは2カ月連続の改善。株価上昇や好調なインバウンド消費が上昇に寄与した。先行き判断DIは、株高を受けた年末商戦への期待などから大幅に上昇した。 ・8月の関西2府4県の現金給与総額は6カ月連続の前年比増加。「関西コア」賃金指数も4カ月連続の同改善。賃金は着実に伸びている。 ・9月の大型小売店販売額は2カ月連続の前年比プラス。百貨店は、秋冬物衣料が伸び、化粧品と宝飾品は依然好調。スーパーは、牛肉と鍋物関連商品を中心に食料品が堅調であった。 ・9月の新設住宅着工戸数は2カ月ぶりの前年比減少。利用関係別にみると、持家は7カ月連続の減少、貸家は3カ月ぶりの増加、分譲は3カ月ぶりの減少。 ・9月の有効求人倍率、新規求人倍率はともに前月比悪化。完全失業率も4カ月ぶりに悪化したが、これまでの反動とみられ、雇用情勢は依然堅調である。 ・10月の公共工事請負金額は5カ月ぶりの前年比増加。季節調整値では4カ月連続の増加となった。 ・10月の関空を利用した訪日外客数は8カ月連続の前年比増加。また、7カ月連続で2桁増が続いており、好調である。 ・中国10月の製造業購買担当者景況指数(PMI)は3カ月ぶりに悪化したものの、15カ月連続で景気の分岐点である50を上回った。
稲田 義久

経済予測

Kansai Economic Insight Quarterly No.36 <停滞を抜け、堅調な改善が続いている。実感のある景気回復を定着させよ>

[ Quarterly Report(関西) ] AUTHOR稲田 義久 / 入江 啓彰 / 木下 祐輔 / CAO THI KHANH NGUYET / 生田 祐介 / 馬 騰 DATE2017-11-28

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Abstract/Keywords

関西経済, 四半期予測, 早期推計

停滞を抜け、堅調な改善が続いている。実感のある景気回復を定着させよ 1.2017年7-9月期実質GDP成長率は前期比+0.4%(同年率+1.4%)と7四半期連続のプラス。市場コンセンサスにほぼ一致する結果であった。成長に対する寄与度をみると、国内需要は-0.2%ポイントで4四半期ぶりのマイナス。純輸出は同+0.5%ポイントと2四半期ぶりのプラスとなった。 2.2017年7-9月期の関西経済は、堅調な改善ペースを維持した。家計部門は、堅調に推移している。住宅市場や雇用環境では改善傾向に一服感が出ているが、消費者センチメントや所得環境は、足下改善している。企業部門は、景況感は好調を維持しているが、生産は弱い動きであり、在庫は積み上がり局面を迎えている。対外部門は輸出輸入とも拡大が続いており、貿易収支は黒字基調が定着している。公的部門は、大幅な前年割れが続いていたが、足下では底打ちしている。 3.関西の実質GRP成長率を2017年度+1.8%、18年度+1.4%、19年度+1.1%と予測する。日本経済予測の下方修正を反映した結果、前回の予測結果と比較して、2017年度は0.1%ポイント、18年度は0.3%ポイントのともに下方修正である。なお今回から19年度の予測を新たに追加した。 4.実質GRP成長率に対する各需要項目の寄与度を見ると、2017年度は民間需要が+1.1%ポイント、公的需要+0.1%ポイント、外需+0.6%ポイントと、各項目がバランスよく成長に貢献する。18年度は民間需要+0.8%ポイント、公的需要+0.1%ポイント、外需+0.5%ポイント、19年度は民間需要+0.6%ポイント、公的需要+0.2%ポイント、外需+0.3%ポイントとなる。成長に対する寄与度は徐々に減速していくが、バランスの良い成長パターンが続こう。 5.日本経済予測と比較すると、2015-16年度の回復の立ち遅れから転じて17年度以降は全国を上回る成長率で推移する。内需の寄与は日本経済予測とほぼ同じであるが、外需はアジア向けを中心とした輸出の伸びが旺盛なことと純移出の貢献から、全国よりも寄与が大きくなる。 6.県内GDP早期推計(2015-16年度実績見通し)を改定した。関西2府4県の実質GRP成長率(生産側)の実績見通しは、2015年度-0.0%、16年度-0.4%となる。日本経済(GDP)では15-16年度にプラス成長に回復していたのとは対照的に、関西は2年連続でマイナス成長であった。なお2017年度(超短期予測、参考値)は+1.4%と3年ぶりのプラス成長に回復する。