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英語版関西経済白書2021-22を刊行

英語版関西経済白書2021-22を刊行

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APIRでは、英語版「アジア太平洋と関西-関西経済白書」を年1回刊行しており、”Kansai and dhe Asia Pacific, Economic Outlook: 2021-22″を、4月28日に発表いたしました。

併せて、概要説明の動画も公開しております。
詳細はこちら

スイス政府代表団へ関西経済動向について講演

スイス政府代表団へ関西経済動向について講演

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在日スイス大使館からのご依頼により、来日中のカシス大統領兼外務大臣を団長とするスイス政府代表団へ、稲田研究統括が「関西経済は反転できるか-大阪・関西万博そしてIRの役割-」をテーマに、4月20日(木)の昼食会において講演を行いました。なお、プレゼンテーションは、「関西とは何か」、「ロシアのウクライナ侵攻と関西経済への影響」、「関西経済長期停滞の理由とその反転の可能性」を中心に行いました。

プレゼン資料はこちら

持続可能な観光地域づくりに向けたシンポジウムを開催

持続可能な観光地域づくりに向けたシンポジウムを開催

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長期化するコロナ禍を経験してみえてきた状況の変化と、それに対して各地のDMOが進める変革を取り上げたAPIRオンラインシンポジウム「コロナ禍で見えてきた、これからの観光地域づくり -変革を迫られるDMO-」を2022年3月3日(木)に開催いたしました。

 

シンポジウム当日の投影資料はこちら

シンポジウム概要をまとめた小冊子はこちら

野村研究員が「Kyodo Weekly」に寄稿

野村研究員が「Kyodo Weekly」に寄稿

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釣りブーム下のマナー問題

掲載メディア:Kyodo Weekly, No.10, 2022/3/7

最新の2021・22年度関西経済見通しを発表

最新の2021・22年度関西経済見通しを発表

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一般財団法人アジア太平洋研究所では、3月1日に最新の「日本経済四半期予測」と「関西経済予測」を発表しました。

日本経済四半期予測の詳細はこちら

関西経済予測の詳細はこちら

掲載メディア:日本経済新聞電子版(3/1)、産経新聞WEB(3/1)、SankeiBiz(3/1)、京都新聞WEB(3/1)、日本経済新聞(3/2)、産経新聞(3/2)、京都新聞 (3/2)、神戸新聞(3/2)、四国新聞(3/2)、読売新聞(3/8)

木下研究員 が「Kyodo Weekly」に寄稿

木下研究員 が「Kyodo Weekly」に寄稿

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雑煮に詰まった地域の歴史

掲載メディア:Kyodo Weekly, No.7, 2022/2/14

トレンドウォッチ「DMOのインバウンド誘客の取組とその効果」が週刊東洋経済に掲載

トレンドウォッチ「DMOのインバウンド誘客の取組とその効果」が週刊東洋経済に掲載

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稲田研究統括兼数量分析センター長、古山調査役・研究員、野村研究員が執筆したトレンドウォッチNo.76「DMOのインバウンド誘客の取組とその効果-マーケティング・マネジメントエリアに着目した分析:京都府の事例から-」の内容が、週刊東洋経済(2022年2月5日号)の「【シンクタンク】厳選リポート」に掲載されました。

トレンドウォッチNo.76はこちら

掲載メディア:週刊東洋経済(2022年2月5日号)「【シンクタンク】厳選リポート」

最新の2021・22年度関西経済見通しを発表

最新の2021・22年度関西経済見通しを発表

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一般財団法人アジア太平洋研究所では、11月30日に最新の「日本経済四半期予測」と「関西経済予測」を発表しました。

日本経済四半期予測の詳細はこちら

関西経済予測の詳細はこちら

掲載メディア:日本経済新聞電子版(11/30)、日本経済新聞(12/1)、産経新聞(12/1)、日刊工業新聞(12/1)、京都新聞 (12/1)、日経MJ(12/12)

関和広教授の論文が海外一流学術誌『Information Processing & Management』に掲載

関和広教授の論文が海外一流学術誌『Information Processing & Management』に掲載

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「テキストデータを利用した新しい景況感指標の開発と応用」の研究成果として、関和広氏(甲南大学教授)・生田祐介氏(大阪産業大学講師)・松林洋一(神戸大学教授・APIR上席研究員)連名の論文“News-based business sentiment and its properties as an economic index”が海外一流学術誌『Information Processing & Management』(IPM)に掲載されました。

『IPM』は2021年度最新データでImpact Factorが6.222となっており、同じ分野の学術誌の中でも10位(86誌中)にランキングされる高水準の論文誌であり、本論文の学術的価値の高さを表しています。

本論文で提案している景況感指数は、従来と異なり、新聞のニュース記事を用いて景況感指数の足元予測(リアルタイム予測)を高精度に行ったもので、低コストかつ速報性が高く、また景気変動の要因分析も行えることから、今後の実用化が期待されます。

論文の詳細はこちら

宮原所長が第30回2021年度「大川賞」を受賞

宮原所長が第30回2021年度「大川賞」を受賞

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宮原秀夫所長が、「コンピュータネットワークのモデル化及び性能評価をはじめとする基礎研究とその普及、推進における多大な貢献」を評価され、「第30回 2021年度大川賞」を受賞しました。

大川賞とは、情報・通信分野における研究、技術開発および事業において顕著な社会的貢献をされた方の労に報い、その功績を表彰すると共に、情報・通信分野のさらなる発展と啓蒙に寄与することを目的とした国際賞であり、原則として日本人の研究者1名、海外の研究者1名の2名が表彰されます。

郭研究員が「Kyodo Weekly」に寄稿

郭研究員が「Kyodo Weekly」に寄稿

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在留外国人向け観光戦略

掲載メディア:Kyodo Weekly, No.44, 2021/11/1

在日オーストラリア大使館より経済担当公使が来訪

在日オーストラリア大使館より経済担当公使が来訪

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2021年10月19日(火)、在日オーストラリア大使館よりデービッド・ロー経済担当公使ならびにエリザベス・コックス商務担当公使、在大阪オーストラリア総領事館よりトレバー・ホロウェイ総領事がAPIRを訪問され、新型コロナウィルス感染症の関西経済・日本経済への影響等について説明ののち、意見交換しました。

イタリア総領事館より総領事が来訪

イタリア総領事館より総領事が来訪

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10月8日、在大阪イタリア総領事館よりマルコ・フレンチぺ総領事ならびに中西 陽子 総領事補佐官がAPIRを訪問され、稲田研究統括による、2025年大阪万博・COVID-19感染拡大の関西・日本経済への影響、日中貿易関係等について解説ののち、意見交換しました。

野村研究員が「Kyodo Weekly」に寄稿

野村研究員が「Kyodo Weekly」に寄稿

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地域のブランド

 

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※KK KYODO NEWS SITE(株式会社共同通信社)のURLリンク。ただし、一定の掲載期間を過ぎますと閲覧できなくなりますので、ご了承ください。

掲載メディア:Kyodo Weekly, No.40, 2021/10/4

「アジア太平洋と関西 関西経済白書2021」を発行しました

「アジア太平洋と関西 関西経済白書2021」を発行しました

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2021年10月5日、「アジア太平洋と関西 関西経済白書2021」を発行しました。今年度もアジア太平洋地域、日本・関西経済の分析のほか、昨年に引き続きCOVID-19感染拡大の対応状況と、日本と世界主要国の対応状況をクロノロジ―としてまとめています。

クロノロジーの内容はこちら

掲載メディア:日本経済新聞電子版 (10/5-6)、読売新聞 (10/5)、産経新聞 (10/5)、SankeiBiz (10/5)、日刊工業新聞 (10/5)、⽇刊⼯業新聞Newsウェーブ21 (10/5)、日本経済新聞 (10/6-7、関西経済)、京都新聞 (10/6)、日刊産業新聞 (10/6)、鉄鋼新聞 (10/7)、

木下研究員の共著論文が季刊誌「社会保障研究」に掲載

木下研究員の共著論文が季刊誌「社会保障研究」に掲載

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木下 研究員の共著論文(足立泰美氏との共著)「中小企業におけるメンタルヘルス対策と従業者のストレス変化」が国立社会保障・人口問題研究所の季刊誌「社会保障研究」に掲載されました。

詳細はこちら

木下調査役 が「Kyodo Weekly」に寄稿

木下調査役 が「Kyodo Weekly」に寄稿

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選手の活躍支えた関西企業

掲載メディア:Kyodo Weekly, No.36, 2021/9/6

最新の2021・22年度関西経済見通しを発表

最新の2021・22年度関西経済見通しを発表

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一般財団法人アジア太平洋研究所では、8月31日に最新の「日本経済四半期予測」と「関西経済予測」を発表しました。

日本経済四半期予測の詳細はこちら

関西経済予測の詳細はこちら

掲載メディア:京都新聞 (9/1)、神戸新聞 (9/1)、読売新聞 (9/8)

藤原上席研究員 のレポートが雑誌『企業会計』に引用

藤原上席研究員 のレポートが雑誌『企業会計』に引用

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藤原幸則上席研究員が執筆したレポート(APIR Trend Watch)が、2021年6月号『企業会計』の連載「ニューノーマル時代の読書術」にて引用されました。

 

・No. 64「新型コロナウイルス対策で見えた地方の財政力格差―税源交換による地方税の偏在是正・税収安定化を―」(2020年8月21日)
・No. 67「新型コロナウイルス対策特別会計(仮称)の設置―予算・執行の透明化と財政規律の確保を求める―」(2020年10月20日)
・No. 70「雇用調整助成金の効果と課題―新型コロナウイルス感染症特例措置をめぐって―」(2021年1月19日)
・No. 73「コロナ危機下における企業の財政調整―法人企業統計調査結果から考察した課題―」(2021年3月18日)

 

なお、この記事は、中央経済社・緊急情報発信サイト「新型コロナ危機下のビジネス実務」に転載されました。

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KARAVASILEV研究員が「Kyodo Weekly」に寄稿

KARAVASILEV研究員が「Kyodo Weekly」に寄稿

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変貌する日本の大学教育

 

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※KK KYODO NEWS SITE(株式会社共同通信社)のURLリンク。ただし、一定の掲載期間を過ぎますと閲覧できなくなりますので、ご了承ください。

掲載メディア:Kyodo Weekly, No.31, 2021/8/2