研究者紹介
大竹 文雄2023年4月現在
大阪大学教授
労働経済学、行動経済学
学歴
- 1983（昭和58）年 京都大学経済学部卒業
- 1985（昭和60）年 大阪大学大学院経済学研究科博士前期課程修了
- 1996（平成 8）年 大阪大学博士（経済学）
職歴
- 1985年7月～1988年3月 大阪大学経済学部助手
- 1988年4月～1990年3月 大阪府立大学経済学部講師
- 1990年4月～2001年4月 大阪大学社会経済研究所助教授
- 2001年5月～2018年3月 大阪大学社会経済研究所教授
- 2007年3月～2009年3月 大阪大学社会経済研究所長
- 2018年4月～2021年3月 大阪大学大学院経済学研究科教授
- 2013年8月～2015年8月 大阪大学理事・副学長
- 2013年7月～2016年6月 大阪大学特別教授
- 2021年4月～ 大阪大学感染症総合教育研究拠点特任教授（現職）
- 2023年4月～ 京都大学経済研究所特任教授（現職）
主な著作物
- 『日本の不平等』（2005年、日本経済新聞社）
- 『経済学的思考のセンス』（2005年、中公新書）
- 『競争と公平感』(2009年、中公新書)
- 『経済学のセンスを磨く』（2015年、日経プレミアシリーズ） など
主な論文
- "Second-to-fourth digit ratio and the sporting success of sumo wrestlers," Evolution and Human Behavior, Vol. 33-2, March 2012(Available online 6 Oct. 2011), pp. 130–136.(R. Tamiya, Lee SunYoun, F. Ohtake)
- ” Hyperbolic discounting, the sign effect, and the body mass index,” Journal of Health Economics, Vol.29(2), 2010, pp.268-284（S.Ikeda, Myon-Il Kang, and F.Ohtake）
- "Testing the Morale Theory of Nominal Wage Rigidity," Industrial and Labor Relations Review, Vol. 61, No. 1, 2007, pp. 59-74( D. Kawaguchi and F. Ohtake)
- 『日本の不平等－格差社会の幻想と未来－』、日本経済新聞社、2005、大竹文雄.
- “Who Supports Redistribution?” (2004) Japanese Economic Review, Vol. 55, No.4, pp.333-354. 2004、（F. Fumio and J. Tomioka）
所属学会
- 日本経済学会, 日本財政学会, 都市住宅学会, 日本労使関係研究協会, 法と経済学会, American Economic Association, 日本不動産学会, 行動経済学会, 日本応用経済学会, 日本DOHaD研究会
その他
- ＜主な受賞歴＞
- ・2005年 第48回日経・経済図書文化賞・第27回サントリー学芸賞：『日本の不平等』
- ・2006年 第46回エコノミスト賞：『日本の不平等』
- ・2006年 第1回 日本経済学会・石川賞
- ・2008年 日本学士院賞
論文一覧
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人口減少が経済に与える影響の分析
研究プロジェクト
研究プロジェクト » 2018年度 » 日本・関西経済軸
ABSTRACT
リサーチリーダー
上席研究員 大竹文雄 大阪大学大学院経済学研究科教授
研究目的
人口減少が経済に与える影響をプラス面とマイナス面の双方から整理し、対応策を提言する。経済理論、実証分析を整理した上で、人口減少社会でイノベーションを引き起こすための組織のあり方、人口減少のスピードを遅くするための少子化対策、人口減少社会における労働力不足への対応策などについて検討する。関西圏は、人口移動や高齢化率など、同じ大都市でも首都圏と比較して、異なる点が多い。日本全体の特徴を捉えるだけでなく、関西圏に焦点を当てた分析を行うことも、効果的な政策を行うためには重要である。
本プロジェクトでは、専門的な研究結果の主な内容を、日本の、特に関西圏の、企業関係者、行政関係者向けに分かりやすくした解説を報告書にまとめる。
研究内容
経済学の枠組みで、理論分析と実証分析を用いて、人口減少の影響を明らかにする。2017年度は企業の年齢構成と生産性の関係から少子化が企業の生産性に得る影響、少子化対策としての保育所の有効性、人口減少が都市に与える影響などの研究をしてきた。2018年度は、少子化に伴うコーホート”サイズ”効果の影響、ワークライフバランス政策が労働者の健康状態や出生意欲に与える影響、戦争が人口動態に与えた影響、高齢労働者の増加が賃金・賞与に与える影響、社会的選好が出生に与える影響などについて、実証分析を進める。家計行動、企業行動に関する研究者のグループにより、日本の人口減少の経済的影響についての分析と人口減少のスピードを遅くするための政策についてのエビデンス・ベーストな政策提言を行う点がセールスポイントである。
リサーチャー
佐々木 勝 大阪大学教授
小原 美紀 大阪大学教授
滝澤 美帆 東洋大学教授
奥平 寛子 同志社大学准教授
川田 恵介 東京大学准教授
古村 聖 武蔵大学准教授
期待される成果と社会還元のイメージ
研究成果を、会員企業のみならず一般の方々にも解説する。研究成果は、企業の人事政策、人材育成などの重要な指針になるであろう。また、自治体への政策提言の一助となると期待される。
＜研究会の活動＞
研究会
・2018年6月22日 第1回研究会開催
・2018年10月26日 第2回研究会開催
・2019年1月25日 第3回研究会開催
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人口減少が経済に与える影響の分析
研究プロジェクト
研究プロジェクト » 2017年度 » 日本・関西経済軸
ABSTRACT
リサーチリーダー
上席研究員 大竹文雄 大阪大学社会経済研究所教授
研究目的
人口減少が経済に与える影響をプラス面とマイナス面の双方から整理し、対応策を提言する。経済理論、実証分析を整理した上で、人口減少社会でイノベーションを引き起こすための組織のあり方、人口減少のスピードを遅くするための少子化対策、人口減少社会における労働力不足への対応策などについて検討する。関西圏は、人口移動や高齢化率など、同じ大都市でも首都圏と比較して、異なる点が多い。日本全体の特徴を捉えるだけでなく、関西圏に焦点を当てた分析を行うことも、効果的な政策を行うためには重要である。
研究内容
経済学の枠組みで、理論分析と実証分析を用いて、人口減少の影響を明らかにする。特に、少子化を引き起こす経済学的な背景と少子化対策としての保育所の有効性や保育所需要について研究する。また、企業の年齢構成と生産性の関係から少子化が企業の生産性に得る影響を分析する。さらに、都市の規模と出生率の因果関係についての実証分析を行う。実証分析では、地域ごとのサブサンプル分析も行い、日本全体と比較した関西圏の特徴を明らかにする。
家計行動、企業行動に関する研究者のグループにより、日本の人口減少の経済的影響についての分析と人口減少のスピードを遅くするための政策についてのエビデンス・ベーストな政策提言を行う。
統括
猪木 武徳 研究統括
リサーチャー
佐々木 勝 大阪大学教授
小原 美紀 大阪大学教授
滝澤 美帆 東洋大学教授
奥平 寛子 岡山大学准教授
川田 恵介 東京大学准教授
古村 聖 武蔵大学准教授