研究者紹介

researcher

研究者紹介

後藤 健太

後藤 健太2021年3月現在

関西大学教授

経済発展、グローバル・バリューチェーン、アジア経済、インフォーマル経済、地域研究

学歴

  • 1993年 慶應義塾大学商学部卒業
  • 1998年 ハーバード大学 公共政策大学院修士課程修了、公共政策修士
  • 2002年 インペリアルカレッジ・ロンドン(旧 Imperial College of Science, Technology and Medicine, The University of London) Postgraduate Diploma in Applied Environmental Economics, with Distinction
  • 2005年 京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科修了、京都大学博士

職歴

  • 1993年4月-1996年6月 伊藤忠商事株式会社
  • 1998年8月-2000年3月 国連開発計画(UNDP)モンゴル事務所 統治・移行経済プログラム アソシエート・エキスパート
  • 2002年4月-2005年3月 日本学術振興会 特別研究員(DC1)
  • 2005年3月- 2007年3月 国際労働機関(ILO)アジア太平洋地域総局 開発経済専門官
  • 2007年4月-2008年3月 立命館アジア太平洋大学 アジア太平洋マネジメント学部 准教授
  • 2008年4月-2014年3月 関西大学経済学部 准教授
  • 2014年4月-2015年3月 メルボルン大学アジア研究所 客員研究員
  • 2016年10月-2018年9月 関西大学経済学部 副学部長
  • 2014年4月- 関西大学経済学部 教授 現在に至る

主な著作物

  • The Asian Economy: Contemporary Issues and Challenges. London and New York: Routledge (共編著 2020).
  • 『アジア経済とは何か―躍進のダイナミズムと日本の活路―』 (中公新書)中央公論新社(2019).
  • 『現代アジア経済論―「アジアの世紀をまなぶ」―』 有斐閣(共編著 2018).

主な論文

  • "Challenges to the Cambodian Garment Industry in the Global Garment Value Chain" The European Journal of Development Research, 22 (4), 469-493, 2010 (with Kaoru Natsuda and John Thoburn).
  • "Meeting the Challenge of China: The Vietnamese Garment Industry in the Post MFA Era" Global Networks, 11 (3), 355-379, 2011 (with Kaoru Natsuda and John Thoburn).
  • "Competitiveness and Decent Work in Global Value Chains: Substitutionary or Complementary?" Development in Practice, 21 (7), 943-958, 2011.
  • "Implications for Laos’ development of its increasing regional integration and Chinese influence" Asian-Pacific Economic Literature, 25 (2), 68-88, 2011.
  • "Social Networks, Informal Trade Credit, and its Effects on Business Growth: Evidence from the Local Garment Trade in Vietnam" Journal of the Asia Pacific Economy, 18 (3), 382-395, 2013.
  • "Starting Businesses through Reciprocal Informal Subcontracting: Evidence from the Informal Garment Industry in Ho Chi Minh City" Journal of International Development, 25 (4), 562-582, 2013.
  • "Upgrading, Relocating, Informalising? Local Strategies in the Era of Globalisation: The Thai Garment Industry" Journal of Contemporary Asia, 44 (1), 1-18, 2014. (with Tamaki Endo).
  • "Labor-intensive industries in middle-income countries: traps, challenges, and the local garment market in Thailand" Journal of the Asia Pacific Economy, 19 (2), 369-386, 2014 (with Tamaki Endo).
  • "Agricultural Modernization and Rural Livelihood Strategies: The Case of Rice Farming in Laos" Canadian Journal of Development Studies, 38 (4), 467-486, 2017 (with Bounlouane Douangngeune).

所属学会

  • アジア政経学会
  • 国際開発学会

その他

  • 2020年 第32回アジア・太平洋賞特別賞(毎日新聞社・アジア調査会共催):『アジア経済とは何か―躍進のダイナミズムと日本の活路』

論文一覧

  • 後藤 健太

    アジアビジネスにおけるSDGs実装化

    研究プロジェクト

    研究プロジェクト » 2021年度 » アジア太平洋地域軸

    AUTHOR : 
    後藤 健太

    ABSTRACT

    リサーチリーダー

    APIR主席研究員 後藤 健太 関西大学経済学部教授

     

    研究の背景

    アジアにおけるビジネス戦略を考えるうえで、SDGs(Sustainable Development Goals)の達成、持続可能なサプライチェーンの構築は欠かせない視点である。
    当研究所においては、設立当初からアセアン諸国の研究機関等との連携を通じて、アジア太平洋地域の持続的な発展をサポートしていく調査研究を進めていくことをひとつの使命としている。

     

    研究内容

    2025年大阪・関西万博をにらみ、中堅中小企業を含む関西企業もSDGs実装化する必要性に直面している。これにあたり、バックキャスティング、目標のトレードオフを前提とした取組みを行うことにより、SDGsウォッシュにならないよう、一般社団法人SDGsオープンイノベーションプラットフォームの活動と連携しながら、調査研究活動を通じて、啓蒙する。

    SDGsオープンイノベーションプラットフォームのビジネスマッチングを実例として、リサーチャーの知見を活用し、SDGsウォッシュにならないような真の意味での持続可能なビジネス創出に関与することを通じてSDGsの実装化を支援する。

     

    <研究体制>

    研究統括

    本多 佑三  APIR研究統括、大阪学院大学教授、大阪大学名誉教授
    菊池 淳子  日本工営 コンサルタント海外事業本部 SDGs&CSR戦略ユニット長
    草郷 孝好  関西大学 社会学部教授
    佐井 亮太  コーエイリサーチ&コンサルティング 主任コンサルタント
    佐藤 寛   ジェトロ・アジア経済研究所 上席主任調査研究員
    長縄 真吾  国際協力機構関西センター(JICA関西) 企業連携課課長
    別府 幹雄  コニカミノルタ 関西支社長(中小企業診断士)

     

    期待される成果と社会還元のイメージ

    会員企業をはじめ、企業、経済団体など民間で利活用可能な好事例の創出とその分析。

    SDGsが直接ビジネスと直結するグローバルな企業活動展開において重要な要素であることの理解促進。

  • 後藤 健太

    アジアビジネスにおけるSDGs実装化

    研究プロジェクト

    研究プロジェクト » 2020年度 » アジア太平洋地域軸

    AUTHOR : 
    後藤 健太

    ABSTRACT

    リサーチリーダー

    主席研究員 後藤健太 関西大学経済学部教授

     

    研究の背景

    アジアにおけるビジネス戦略を考えるうえで、SDGs(Sustainable Development Goals)の達成、持続可能なサプライチェーンの構築はかかせない視点である。

    当研究所においては、設立当初からアセアン諸国の研究機関等との連携を通じて、アジア太平洋地域の持続的な発展をサポートしていく調査研究を進めていくことをひとつの使命としている。

     

    研究内容

    SDGsオープンイノベーションプラットフォームと共同で大企業と中堅・中小企業によるビジネス創出を通じて、新型コロナ禍にある経済の再生に向けて、SDGsが掲げる誰一人取り残さないを基軸に据え、経営理念に基づく持続可能なビジネス構築を支援する。特に、ゴール12(つくる責任つかう責任)とゴール8(働きがいも経済成長も)を意識する。

    SDGオープンイノベーションプラットフォームのビジネスマッチングを実例として、リサーチャーの知見を活用し、SDGsウォッシュにならないような真の意味での持続可能なビジネス創出に関与することを通じてSDGsの実装化を支援する。

     

    研究体制

    研究統括

    本多祐三 APIR研究統括、大阪学院大学教授、大阪大学名誉教授

    リサーチリーダー

    後藤健太  APIR主席研究員、関西大学経済学部教授

    リサーチャー

    別府幹雄  コニカミノルタ 関西支社長(中小企業診断士)

    長縄真吾  国際協力機構 関西センター(JICA関西) 企業連携課課長

    菊池淳子  日本工営 コンサルタント海外事業本部 SDGs&CSR戦略ユニット長

     

    期待される成果と社会還元のイメージ

    会員企業をはじめ、企業、経済団体など民間で利活用可能な好事例の創出とその分析。

    SDGsが直接ビジネスと直結するグローバルな企業活動展開において重要な要素であることの理解促進。

     

    <研究会の活動>

    研究会

    ・2020年 7月10日  第1回研究会開催

    ・2020年10月 7日   第2回研究会開催(オンライン)

    ・2020年11月27日   第3回研究会開催

    ・2021年 3月22日~4月4日  フォーラム動画配信

  • 後藤 健太

    アジアビジネスにおけるSDGs実装化

    研究プロジェクト

    研究プロジェクト » 2019年度 » アジア太平洋地域軸

    AUTHOR : 
    後藤 健太

    ABSTRACT

    リサーチリーダー

    主席研究員 後藤健太 関西大学経済学部教授

     

    研究の背景

    アジアにおけるビジネス戦略を考えるうえで、SDGs(Sustainable Development Goals)の達成、持続可能なサプライチェーンの構築はかかせない視点である。

    当研究所においては、設立当社おからASEAN諸国の研究機関等との連携を通じて、アジア太平洋地域の持続的な発展をサポートしていく調査研究を進めていくことを一つの使命としている。

     

     

    研究概要

    2019年度は、ILO、EUが秋口に予定している会議をターゲットに、日本におけるSDGsの取り組みなどを整理するとともに、シンポジウムを開催する。関西SDGsプラットフォームも積極的に活用する。

    2020年度以降は、国内外のSDGsへの貢献事例調査を通じて、SDGsの社会実装化に向けた課題整理、提案を検討し、さらにアジアにおけるビジネス展開におけるSDGsの社会実装化に向けた提案を作成し、国内外でアウトリーチする。

     

    研究体制

    研究統括

    猪木 武徳 APIR研究顧問

     

  • 後藤 健太

    地域統合におけるアジア中所得国と日本

    研究プロジェクト

    研究プロジェクト » 2018年度 » アジア太平洋地域軸

    AUTHOR : 
    後藤 健太

    ABSTRACT

    リサーチリーダー

    主席研究員 後藤健太 関西大学教授

     

    研究の背景

    昨今のアジアは急速な経済発展を実現し、その存在感を日増しに高めている。20世紀後半「世界の工場」と呼ばれ、世界の一大生産拠点となったことはよく知られた事実だが、21世紀に入り、アジアはそれ以上の役割を果たすようになった。例えば、日本を仮想トップとするようなこれまでの経済秩序から、アジア中所得国企業を統括者とするグローバル・バリュー・チェーンが展開されているというのもその一つである。

    生産工程は細かく分割され、それぞれの工程は国境を越え、多様な国の多様な企業が担っている。そして、そのプロセスの連鎖を日本ではなく、アジア中所得国企業が統括(ガバナンス)し始めた。こうした分業生産工程に日本企業あるいは関西企業がどう参入するか、その「接続力」が求められるようになってきている。2018年度はこうした日本企業のアジアでの立ち位置の変化や今後のアジア展開へのインプリケーションについて、過去(2016年度、2017年度)の研究を踏まえながら、書籍の出版に向けた準備(企画立案および出版社への働きかけ)、さらには執筆の開始に注力した。

     

    研究概要

    本研究では、まずは書籍化に向けて出版社への企画の売り込みを行った。書籍の概要を出版社に送付し、これに続いて「まえがき」および「目次案」も提出した。その後、出版社の編集および役員会議での審議を経て、12月初旬に企画が了承された。これを受けて執筆を開始し、現在「前書き」および「第一章」の執筆が完了、先方出版社との内容にかかわる打ち合わせおよび今後の執筆スケジュールに関する協議を進めている。大枠では2019年度内の出版に向けて執筆を進めるという予定である。なお、本案件は商業出版に向けた取り組みであるため、内容にかかわる具体的な開示は現段階では差し控えたい。

    なお、本研究ではこの書籍執筆に関連し、中国に端を発するイノベーションの現状をより的確に把握・理解するために、中国・深圳市での訪問調査を実施した。中国の深圳市は「アジアのシリコンバレー」と称され、ベンチャーを始めとする多くの企業が新たな技術や製品を日々開発するイノベーションの一大拠点となっている。その背景の一つとして、モノづくりのためのサプライチェーンの成熟とベンチャーが起こりやすいエコシステムがうまく機能していることが挙げられる。電子・電機をはじめとした産業を対象とした組み立て加工という機能からスタートした深圳の産業構造は、その発展とともに部品(裾野産業)の集積を進めてきたが、これが現在のハードウェアをベースとしたイノベーション・エコシステムの展開の基礎となっている。

    深圳では資金と技術力を持つベンチャー・キャピタルや、欧米(シリコンバレーなど)の投資家等をエコシステムに取り込み、また省および中央政府と大学が協同してスタートアップ支援事業を展開する組織なども機能している。さらに、資金的なフォローだけでなく、市場に進出するための教育プログラムの展開やビジネスマッチングなど起業しやすい環境づくりにも力を入れている。ただし他方では、製品の製造受託の生産現場では、人件費の高騰や諸政策等の要因で、労働力不足が顕在化しつつあり、深?のモノづくり環境にとっても新たな課題が浮上しているというのも事実である。

    このような、日本以外で広がるエコシステムとどのような関係構築を行うのかについては、今後のアジアにおける日本のポジションと長期的な発展を考える際に重要となる。

    内容

    ①分析の手法または現地調査の詳細

    本年度は書籍発刊に向けての2016年度、2017年度の研究成果を補填する情報収集に加え、出版社との細かな原稿調整を行った。その関係で、国内(東京)出張を2回、さらには中国・深圳への調査を1度実施した。

    ②本研究のセールスポイント、具体的な工夫等

    中所得国企業の台頭によるアジアの新たな展開について、これらの状況を示す断片的な情報は多いが、体系的に分析したものは極めて少ない。更にそうした状況を日本の視点で捉えることはダイナミックなアジア経済における今後の戦略を考えていくうえでも、有効である。

     

    研究体制

    ①統括:アジア太平洋研究所 研究統括 猪木 武徳

    ②リサーチリーダー:アジア太平洋研究所主席研究員・関西大学経済学部教授 後藤 健太

    ③事務局:アジア太平洋研究所調査役 馬場 孝志

  • 後藤 健太

    中所得国の新展開‐東南アジアが主導するグローバル・バリューチェーンの展開

    研究プロジェクト

    研究プロジェクト » 2017年度 » アジア太平洋地域軸

    AUTHOR : 
    後藤 健太

    ABSTRACT

    リサーチリーダー

    主席研究員 後藤健太 関西大学教授

     

    研究目的

    2017年度のプロジェクトでは、アジアの中所得国に注目し、こうした国々の企業が統括するグローバル・バリューチェーンがどのように形成され、展開しているのかを明らかにする。これまでグローバル・バリューチェーンといった場合、中所得国企業は先進国企業が統括するバリューチェーンの中で労働集約的な機能を担うことで参加し、高度化の機会を実現するという見方が中心だった。しかし近年、こうした国々でも購買力を持つ中間層が増加し、彼らを対象とした内需とその周辺を含む地域市場向けのビジネスが大きく伸びている。また、地場資源に根付いたバリューチェーンの場合、そうした資源を持つ中所得国の企業が、生産と流通をグローバルなレベルで組織化する事例も見られる。こうした中所得国アジアが生み出す新しいアジアのダイナミズムを前提とした場合、これまでの日本や欧米などの先進国企業が統括するバリューチェーンの分析だけでは、その地域に生まれる新しいビジネスチャンスや高度化の機会の可能性を把握することはできない。

    以上の問題意識から、本プロジェクトではタイとマレーシアといったアジア中所得国の企業が統括するバリューチェーンの展開に注目する。タイに関しては、内需向けのアパレルや農産物加工・食品などといった産業にフォーカスを当てる。そのうえで、現地企業主導型のグローバル・バリューチェーンの実態を明らかにし、それが日本企業にどのようなインプリケーションを持つのかを検討する。。

     

    研究内容

    本研究課題では、タイとマレーシアの各種公式統計などの二次資料を活用しながらも、分析の中心となるデータ・情報は現地企業の調査に依存する。現地調査については、8月にタイで1週間程度、11月にマレーシアで1週間程度で実施予定である。

     

    統括

    猪木武徳  研究統括

    リサーチャー

    小井川広志 関西大学 商学部教授

    夏田  郁 立命館アジア太平洋大学 国際経営学部准教授

    馬場 孝志 APIR調査役

     

    期待される成果と社会還元のイメージ

    研究報告書、ワーキングペーパーは、いずれも当研究所の会員企業をはじめ、関西を中心としたビジネス界が、今後アジア中所得国で国内・地場市場あるいはパーム油関連ビジネスを展開する際の参考資料として使ってもらえる?。

     

    <研究会の活動>

    研究会

    ・2017年4月21日   キックオフミーティング開催

    ・2017年6月2日    分科会開催

    ・2017年8月18~25日 タイ国地元企業現地ヒアリング調査(予定)

    PDF