研究者紹介

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研究者紹介

守屋 貴司

守屋 貴司2020年4月現在

立命館大学教授

人事・労務研究、事業承継教育研究

学歴

  • 1985年 関西学院大学商学部卒業
  • 1989年 関西学院大学大学院 商学研究科 博士課程前期課程 修了(商学修士 関西学院大学)
  • 1992年 関西学院大学大学院 商学研究科 経営学 博士課程後期課程 中退
  • 2004年 立命館大学大学院 社会学研究科 博士課程後期課程 修了(社会学博士 立命館大学)

職歴

  • 1992年 奈良産業大学(現奈良学園大学)専任講師
  • 1994年 奈良産業大学(現奈良学園大学)助教授
  • 1999年 奈良産業大学(現奈良学園大学)教授
  • 2000年 英国シェフィールド大学客員教授
  • 2005年 奈良産業大学(現奈良学園大学)経営学部長
  • 2006年 立命館大学経営学部教授(現在に至る)
  • 2017年 立命館大学経営学部副学部長(大学院・研究担当)
  • 2018年 立命館大学事業継承塾副塾長(現在に至る)

主な著作物

  • 『人材危機時代の日本の「グローバル」人材の育成とタレントマネジメントー見捨てられる「日本・日本企業」の処方箋』 (2020、晃洋書房)
  • 『価値創発時代の人的資源管理』(共編著、2018、ミネルヴァ書房)
  • 『活躍する女性会社役員の国際比較ー役員登用と活性化する経営ー』(共編著、2016、ミネルヴァ書房)
  • 守屋貴司『日本の外国人留学生・労働者と雇用問題―労働と人材のグローバリゼーションと企業と経営』 (共編著、2011、晃洋書房)

主な論文

  • 「日本の中小企業における外国人材による『働き方改革』と現状と課題策」『商工金融』第18巻33号、2019年。
  • 「外国人労働者の就労問題と改善策」『日本労働協会雑誌』No.639、2018年。
  • 「日本における『グローバル人材』育成論議と『外国人高度人材』受け入れ問題」『社会政策』第8巻第1号、2016年。

所属学会

  • 日本経営学会(前理事)
  • 日本労務学会(前機関誌編集委員長)
  • 欧州アジア経営学会 (EAMSA)
  • 社会政策学会

その他

  • 全国ビジネス系大学教育会議 常任理事
  • 京都府最低賃金審議会公益委員
  • 京都府労働局技術審査委員長

論文一覧

  • 守屋 貴司

    アジア人材との共働社会

    研究プロジェクト

    研究プロジェクト » 2021年度 » アジア太平洋地域軸

    AUTHOR : 
    守屋 貴司

    ABSTRACT

    リサーチリーダー

    APIR上席研究員 守屋 貴司 立命館大学経営学部教授

     

    研究の背景

    米国の大手IT企業のCEO(Google、マイクロソフト等)として多くのインド出身者が活躍している。インド工科大学(IIT)は超難関大学として知られ、卒業生は現地のGAFA関連などの巨大企業の研究所への高度人材供給源となっており、国内起業家の育成にもIITは熱心に取り組んでいる。また、インドを含め、シンガポール、ベトナムなどアジア諸国も各国とも大学教育(産業界との連携)を含めて、先進的な取り組みを行い、高度人材を自国の経済発展への繋げる動きが活発、加速化している。特に、インドの場合においてはカースト制などの社会構造制度などの理解も不可欠である。そこで、本研究プロジェクトでは、アジア人材(インド、ベトナム、シンガポールなど)に焦点をあて検討を進める。

     

    研究内容

    2021年度は、日本で働くインド・ベトナム人エンジニアへのアンケート調査と先進的な企業事例のヒアリングなども実施し、日本企業がアジア人材との共働社会を実現するために必要な制度や取り組みへの提言を報告書としてまとめる。

    ①アジアに進出する日系企業の先進事例の調査・検討
    既にアジアに進出している(アジア人材を採用している)日系企業の先行事例を調査・検討し、今後の日本企業に必要な要素を抽出する。

    ②日本企業とアジア企業との連携・イノベーションの調査・検討
    「アジア人材と日本人材の『協働』によるイノベーション」が実現していることを定量的・定性的データ(特許データ〔PCT出願〕)から明らかにし、それに基づきながら「アジアの高度人材との共働のための企業政策」について検討する。

    ③日印間の移動と在日インド系IT人材の動向
    インド人人材が日本でどのように就労しているのかについて、各種統計や公表されている資料を中心に分析を行う。

    ④日本企業におけるアジアの高度人材とのダイバーシティマネジメントとイノベーション
    ②の研究事例として日本企業、アジア現地企業のケーススタディを行い、日本企業への提案としてまとめる。

     

    <研究体制>

    研究統括

    稲田 義久  APIR研究統括兼数量経済分析センター長、甲南大学名誉教授

    リサーチリーダー

    守屋 貴司  APIR上席研究員、立命館大学経営学部教授

    リサーチャー

    安田 聡子  関西学院大学商学部教授
    松下 奈美子 名古屋産業大学現代ビジネス学部准教授
    宮本 和明  HENNGE株式会社 代表取締役副社長
    奥田 智   株式会社をくだ屋技研 代表取締役社長

     

    期待される成果と社会還元のイメージ

    「アジア人材との共働社会」フォーラム開催し、2021年度末に研究会成果報告書を取りまとめ、APIRホームページに掲載する。
    アジア人材との共働社会を実現するための企業の具体的な人事制度設計や取り組みなどに関して活用されることを想定している。

  • 守屋 貴司

    インド/アジアの人材活用

    研究プロジェクト

    研究プロジェクト » 2020年度 » アジア太平洋地域軸

    AUTHOR : 
    守屋 貴司

    ABSTRACT

    リサーチリーダー

    上席研究員 守屋貴司 立命館大学経営学部教授

     

    研究の背景

    米国の大手IT企業のCEO(グーグル、マイクロソフト等)として多くのインド出身者が活躍している。インド工科大学(IIT)は超難関大学として知られ、卒業生は現地のGAFA関連などの巨大企業の研究所への高度人材供給源となっており、国内起業家の育成にも熱心に取り組んでいる。また、インドを含め、シンガポール、ベトナムなどアジア諸国では、各国とも大学教育(産業界との連携)を含めて、先進的な取り組みを行い、高度人材を、自国の経済発展への繋げる動きが、活発、加速化している。

    そこで、本研究プロジェクトでは、インドを中心に、シンガポール、ベトナムの3カ国に焦点をあて、下記通り検討を進めたい。

    ・優秀な高度人材を育成する環境、教育などに関して、各国の文化、風土を背景とした相違点や共通点を抽出、明確化する。

    ・世界企業が高度人材をどのように生かしているかを明らかにする。

    ・日本企業が積極的に高度人材に目を向けて、企業の成長に活かしていくための課題、高度人材獲得に向けた魅力的な制度、取り組みなどに関して研究会活動を通じて提言を行う。

     

    研究内容

    2020年度は、インド、シンガポールおよびベトナムにおいて上記の目的を達成するために、現地の新型コロナの影響を含めて最新状況の把握を中心に行い、まとめる。

    インドをはじめとする文化・経済の調査・検討

    インド人材の活用に関しては、カースト制などの社会構造制度の理解などが不可欠であり、インドを中心として文化や経済について、人材活用の背景を理解するために調査・検討を行う。

    世界企業の高度人材活用に関する調査・検討

    欧米の大手IT企業がインド/アジア人材をどのように活用しているか、新型コロナの影響を含めて、その実態を調査・検討し、分析を行う。現地の人材コンサルタント、企業駐在員などのWEBヒアリングなども行う。

     

    研究体制

    研究統括

    稲田義久  APIR研究統括兼数量経済分析センター長、甲南大学教授

    リサーチリーダー

    守屋貴司  APIR上席研究員、立命館大学経営学部教授

    リサーチャー

    安田聡子  関西学院大学商学部教授

    松下奈美子 名古屋産業大学現代ビジネス学部准教授

    宮本和明  HENNGE株式会社 代表取締役副社長

    奥田 智  株式会社をくだ屋技研 代表取締役社長

     

    期待される成果と社会還元のイメージ

    2020年度末に研究会成果報告書を取りまとめ、APIRホームページに掲載する。

    インド/アジアの高度人材活用に関して活用されることを想定している。

     

    <研究会の活動>

    研究会

    ・2020年 8月25日   第1回研究会開催(オンライン)

    ・2020年 9月14日   第2回研究会開催(オンライン)

    ・2020年10月29日   第3回研究会開催(オンライン)

    ・2020年11月26日   第4回研究会開催(オンライン)

    ・2020年12月17日   第5回研究会開催(オンライン)

    ・2021年 1月29日   第6回研究会開催(オンライン)

    ・2021年 2月12日   第7回研究会開催(オンライン)

    ・2021年 3月12日   第8回研究会開催(オンライン)

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