研究者紹介

researcher

研究者紹介

松林 洋一

松林 洋一2019年4月現在

神戸大学教授

国際マクロ経済学・計量経済学

学歴

  • 神戸大学大学院経済学研究科博士後期課程中退(1991)
  • 経済学博士(神戸大学)

職歴

  • 神戸大学経済学部助手 (1991-1994)
  • 和歌山大学経済学部講師 (1994-1996)
  • 和歌山大学経済学部助教授 (1996-2003)
  • 神戸大学大学院経済学研究科助教授 (2003-2005)
  • 神戸大学大学院経済学研究科教授 (2005-現在)
  • ハーバード大学経済学部客員研究員 (2010-2011)
  • ブリューゲル研究所客員研究員 (2013-2014)
  • 財務省財務総合政策研究所上席客員研究員 (2013-現在)
  • 日本銀行金融研究所Visitor (2016年9月-現在)

主な著作物

  • 『対外不均衡とマクロ経済:理論と実証』(2010)東洋経済新報社。

主な論文

  • "Does Government Promote or Hinder Capital Accumulation? Evidence from Japan's High-Growth Era," Structural Change and Economic Dynamics(2019), forthcoming.
  • “Capital Accumulation, Vintage and Productivity: The Japanese Experience,” Singapore Economic Review (2019), Vol.64(3).
  • “Exchange Rate, Expected Profit, and capital Stock Adjustment: Japanese Experience,” Japanese Economic Review (2011),Vol.62(2),

その他

  • 日本銀行調査統計局講師(1998-2014)
  • 財務省国際局委託研究員(2000-2001)
  • 財務省財務総合政策研究所「国際的な資金フローに関する研究会」委員(2009)
  • 内閣府経済社会総合研究所世界経済研究会委員(2012-2013)
  • 内閣府経済社会総合研究所国際共同研究プロジェクト委員(2015-2016)

論文一覧

  • 稲田 義久

    都道府県別訪日外客数と訪問率:7月レポート

    インサイト

    インサイト » インバウンド

     / DATE : 

    AUTHOR : 
    稲田 義久 / 松林 洋一 / 野村 亮輔

    ABSTRACT

    インバウンドの「変化の兆し」をいち早く

    ⽉次指標の早期推計︓7 ⽉レポート

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  • 稲田 義久

    『訪日外国人消費動向調査』個票データを用いた インバウンド需要の計量分析

    インサイト

    インサイト » トレンドウォッチ

     / DATE : 

    AUTHOR : 
    稲田 義久 / 松林 洋一

    ABSTRACT

    本稿では観光庁『訪日外国人消費動向調査』の個票データを用いて、インバウンド需要の決定要因について定量的に考察する。具体的には11の国、地域からの訪日外国人の消費額の決定要因を、2015年第1四半期から17年第4四半期までの各期のクロスセクションデータを用いて分析する。分析結果より、為替レートや世帯収入などインバウンド需要の基本的決定要因は有意にプラスの影響を与えていることが明らかとなった。為替レートの変動は訪日外国人の収入の多寡よりも強く作用しており、その影響は自国通貨が円に対して割安であるほど大きくなっていることが確認できた。またビザ緩和は発動当初には強く影響しており、徐々にその効果が低下していく点も明らかとなった。

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  • 稲田 義久

    都道府県別訪日外客数と訪問率:6月レポート

    インサイト

    インサイト » インバウンド

     / DATE : 

    AUTHOR : 
    稲田 義久 / 松林 洋一 / 野村 亮輔

    ABSTRACT

    インバウンドの「変化の兆し」をいち早く

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  • 稲田 義久

    都道府県別訪日外客数の月次推計と予測

    インサイト

    インサイト » トレンドウォッチ

     / DATE : 

    AUTHOR : 
    稲田 義久 / 松林 洋一 / 野村 亮輔

    ABSTRACT

    戦略策定には、それにふさわしい主要業績評価指標(KPI)が必要となる。インバウンド・ビジネス産業戦略を例にとると、都道府県別訪問率や訪日外客数といったデータが重要である。戦略担当自治体やDMO(Destination Management/Marketing Organization)にとっては、これら2指標とその積である都道府県別訪日外客数が重要な指標となる。具体的には当該自治体が特定の海外プロモーション政策を実施した場合、数カ月後、その成果を各府県への訪日外客数や彼らの消費の変化から読み取ることができれば、その指標は戦略のPDCAサイクルを回すうえでも客観的で有益なものとなる。ただこれらのデータはタイムリー(ここでは月次ベースで公表には1カ月程度のラグ程度)に利用可能となることが望ましいが、現実にはそうなっておらず解決すべき課題である。これらの望ましい条件を満たす指標作成の可能性検討が本稿作成のモチベーションである。

    具体的には、(1)四半期データである都道府県別訪問率を月次変換することで公表頻度の課題を解決し、(2)その月次指標を時系列モデル(ARIMA)で特定化を行い足元の予測(早期推計)を行うことで公表に伴うタイムラグの課題を解決した。結果、ほぼリアルタイムで都道府県別訪日外客数を推計することができた。このようなタイムリーなKPIの開発は戦略のダイナミックな展開に役立ち、今後の分析適応範囲を拡大するものとなろう。

    APIR_Trend_Watch_54

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  • 稲田 義久

    「訪日外国人消費動向調査」個票データ分析から得られる関西インバウンド戦略へのインプリケーション(2)-訪日外国人の移動パターン-

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    インサイト » トレンドウォッチ

     / DATE : 

    AUTHOR : 
    稲田 義久 / 松林 洋一 / 野村 亮輔

    ABSTRACT

    本稿では、『訪日外国人消費動向調査』の個票データの観察に基づき、訪日外国人の移動パターンについて得られる特徴を整理、検討し、関西インバウンド戦略に向けての含意(インプリケーション)を導出する。今回の報告では、特に訪日外国人の滞在日数と移動パターンについて詳細(国籍別)に検討する。

    観察結果より、(1)アジア地域からの観光・レジャー目的での滞在日数は概ね1週間以内である一方で、欧米からの観光客は滞在日数が10日以上の長期型となっている。(2)ビジネス目的での訪日外国人の滞在日数はアジア、欧米にかかわらず、長期研修目的を除けば概ね4泊5日以下の短期滞在型が主流である。(3)注目すべきはインバウンド需要が本格化する2015年から足元の移動パターンは、観光・レジャー目的のみならずビジネス目的においても広域化しており、入国先が関西であったとしても、その後の移動先はほぼ全国に広がっていることが確認できた。

    インバウンド需要が関西経済を拓く新たな原動力と捉えるならば、こうした現象・傾向はインバウンド産業戦略を考える上での重要な点であり、検討すべき課題と言える。この分析をもとに、今後は関西から入国した後の訪日外国人の移動パターンを、個別地域に特化してより詳細に観察することが可能となろう。また、ミクロデータを用いてインバウンド需要の決定要因について定量的に分析することが可能である。

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