研究者紹介

researcher

研究者紹介

松林 洋一

松林 洋一2021年4月現在

神戸大学大学院経済学研究科長・経済学部長・教授

国際マクロ経済学・計量経済学

学歴

  • 神戸大学大学院経済学研究科博士後期課程中退(1991)
  • 経済学博士(神戸大学)

職歴

  • 神戸大学経済学部助手 (1991-1994)
  • 和歌山大学経済学部講師 (1994-1996)
  • 和歌山大学経済学部助教授 (1996-2003)
  • 神戸大学大学院経済学研究科助教授 (2003-2005)
  • 神戸大学大学院経済学研究科教授 (2005-現在)
  • ハーバード大学経済学部客員研究員 (2010-2011)
  • ブリューゲル研究所客員研究員 (2013-2014)
  • 財務省財務総合政策研究所上席客員研究員 (2013-現在)
  • 日本銀行金融研究所Visitor (2016年9月-現在)
  • 神戸大学大学院経済学研究科長・経済学部長 (2020-現在)
  • 一般財団法人アジア太平洋研究所上席研究員(2021-現在)

主な著作物

  • 『対外不均衡とマクロ経済:理論と実証』(2010)東洋経済新報社。

主な論文

  • "Does Government Promote or Hinder Capital Accumulation? Evidence from Japan's High-Growth Era," Structural Change and Economic Dynamics(2019), forthcoming.
  • “Capital Accumulation, Vintage and Productivity: The Japanese Experience,” Singapore Economic Review (2019), Vol.64(3).
  • “Exchange Rate, Expected Profit, and capital Stock Adjustment: Japanese Experience,” Japanese Economic Review (2011),Vol.62(2),

その他

  • 日本銀行調査統計局講師(1998-2014)
  • 財務省国際局委託研究員(2000-2001)
  • 財務省財務総合政策研究所「国際的な資金フローに関する研究会」委員(2009)
  • 内閣府経済社会総合研究所世界経済研究会委員(2012-2013)
  • 内閣府経済社会総合研究所国際共同研究プロジェクト委員(2015-2016)

論文一覧

  • 稲田 義久

    都道府県別訪日外客数と訪問率:4月レポート No.23

    インバウンド

    インバウンド

     / DATE : 

    AUTHOR : 
    稲田 義久 / 松林 洋一 / 野村 亮輔

    ABSTRACT

    【ポイント】

    ・JNTO訪日外客統計によれば、4月の訪日外客総数(推計値ベース)は10,900人で、前月(12,300人)から減少したが、2カ月連続で1万人を超える水準となった。伸びはCOVID-19の影響がない前々年同月(2019年4月)比でみれば-99.6%で底這いの状況が続いている。

    ・JNTO訪日外客統計を目的別にみれば、2月の総数(暫定値ベース)は7,355人(前年同月比-99.3%)となった。うち、観光客は266人(同-100.0%)、商用客は776人(同-98.9%)、その他客は6,313人(同-94.4%)であった。

    ・世界のワクチン接種状況をみれば、欧米の主要国でワクチンの普及が進み、イタリアや英国では観光に対する規制緩和が行われている。一方、日本の接種状況は欧米各国と比較すると遅れており、入国緩和の目途も依然立っていない状況となっている。

     

    【トピックス】

    ・関西4月の輸出は中国や米国の景気回復もあり、2カ月連続のプラスとなり、伸びは前月から加速した。対中貿易動向をみると、輸出の伸びは11カ月連続のプラスだが、輸入は昨年のマスクの輸入の大幅増加の裏が出たため、3カ月ぶりのマイナスとなった。

    ・財貨の輸出入は回復を示しているが、サービスの輸出入は低迷している。

    4月の関西国際空港への訪日外客数は2,341人で前月から減少。また、同月の日本人出国者数は2,965人であった。インバウンド需要、アウトバウンド需要ともに消失した状況が続く。

    ・財貨の生産は持ち直しの動きがみられるが、サービス業の回復は遅れている。

    3月の第3次産業活動指数は97.5で5カ月ぶりの前月比プラス。1-3月期では3四半期ぶりの前期比マイナスとなり、水準は前年同期から低い状況が続く。

    ・第3次産業活動指数のうち、観光関連指数は68.8で2カ月ぶりの前月比プラス。1月の落ち込みが大きかったため1-3月期では65.4となり、3四半期ぶりの前期比マイナスとなった。前年同期の水準(92.7)と比較すれば27.3ポイント低く、回復が遅れていることがわかる。

     

    ・2月の関西2府8県の延べ宿泊者数は3,077.2千人泊で、伸びは13カ月連続の前年比マイナスとなり、大幅減少が続く。

    ・うち日本人延べ宿泊者数は3,044.4千人泊で伸びは14カ月連続の前年比マイナス、外国人延べ宿泊者数は、32.8千人泊で13カ月連続の同マイナスとなった。

    ・関西の延べ宿泊者数を宿泊者の居住地別でみると、県内の延べ宿泊者数は853千人泊で伸びは3カ月連続の前年比マイナス、県外は2,063千人泊で伸びは15カ月連続の同マイナス。緊急事態宣言再発令により府県間を跨ぐ不要不急の移動が制限されたことから、特に県外の延べ宿泊者への影響が大きい。

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  • 稲田 義久

    都道府県別訪日外客数と訪問率:3月レポート No.22

    インバウンド

    インバウンド

     / DATE : 

    AUTHOR : 
    稲田 義久 / 松林 洋一 / 野村 亮輔

    ABSTRACT

    【ポイント】

    ・JNTO訪日外客統計によれば、3月の訪日外客総数(推計値ベース)は12,300人で、前月から増加したものの、水準は依然低い。伸びは前年同月比-93.6%と17カ月連続のマイナス。なお、昨年の水準が低いため、影響のない前々年同月(2019年3月)比でみれば、-99.6%と依然訪日外客は消失した状況が続いている。

    ・JNTO訪日外客統計を目的別にみれば、1月の総数(暫定値ベース)は46,522人(前年同月比-98.3%)となった。うち、観光客は547人(同-100.0%)、商用客は3,099人(同-97.3%)、その他客は42,876人(同-83.4%)であった。

    ・その他客をみれば、ベトナムがビジネス目的での往来が緩和されて以降、3カ月連続で1万人を超える水準となっている。しかしながら、1月14日以降、入国制限が厳格化されたため、ビジネス目的での往来緩和も一時停止されており、来月以降は低水準となろう。

     

    【トピックス】

    ・3月の関西国際空港への訪日外客数は3,129人で前月から増加。伸びは前年同月比-99.2%と14カ月連続のマイナスとなった。なお、前々年同月(2019年3月)比では-99.6%となっており、入国者は消失した状況が続いている。

    ・関西3月の輸出は中国を中心としたアジア向け輸出の好調もあり、前年同月比+14.6%で2カ月ぶりのプラス。また輸入は同+6.2%と2カ月連続のプラス。結果、関西の貿易収支は3,809億円と14カ月連続の黒字となった。

     

    1月の関西2府8県の延べ宿泊者数は12カ月連続の前年比マイナス。1月14日から京都府、大阪府、兵庫県に緊急事態宣言が再発令されたため、マイナス幅は前月から拡大した。

    ・うち日本人延べ宿泊者数は2,993.0千人泊で伸びは13カ月連続の前年比マイナスで、前月からマイナス幅は拡大。外国人延べ宿泊者数は、97.1千人泊で12カ月連続の同マイナスとなった。

    ・関西の延べ宿泊者数を宿泊者の居住地別でみると、20年5月に県内・県外(外国人宿泊者含む)ともに大底とし、Go To トラベルキャンペーン事業が開始された7月以降、中でも県外の宿泊者数の増加が特徴的である。21年1月ではCOVID-19感染再拡大(第3波)を受け、事業が一時停止されたこともあり、特に県外からの宿泊者が大幅に減少している。

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  • 稲田 義久

    都道府県別訪日外客数と訪問率:2月レポート No.21

    インバウンド

    インバウンド

     / DATE : 

    AUTHOR : 
    稲田 義久 / 松林 洋一 / 野村 亮輔

    ABSTRACT

    【ポイント】

    ・JNTO訪日外客統計によれば、2月の訪日外客総数(推計値ベース)は7,400人で17カ月連続の前年比マイナス。緊急事態宣言再発令の期間が延長されたことで、入国制限の措置も継続となったため、水準は前月から大幅減少した。

    ・JNTO訪日外客統計を目的別にみれば、12月の総数(暫定値ベース)は58,673人(前年同月比-97.7%)となった。うち、観光客は1,557人(同-99.9%)、商用客は4,051人(同-96.7%)、その他客は53,065人(同-51.8%)であった。

    ・2020年通年の訪日外客数(暫定値ベース)は、411万5,828人(前年比-87.1%)。うち、観光客は331万2,228人(同-88.3%)、商用客は21万6,028人(同-87.7%)、その他客は58万7,572人(同-68.5%)で、前年から大幅減少。落ち込み幅が大きい観光客は2004年以来の低水準となり、9年ぶりに前年比マイナスに転じた。

     

    【トピックス】

    ・2月の関西国際空港への訪日外客数は1,879人で前月から大幅減少。伸びは前年同月比-99.2%と13カ月連続のマイナスとなった。

    ・20年2月~21年1月の関空への入国者数の累計は31万2,548人で、前年同期(839万2,500人)と比較して-96.3%の減少となった。月平均70万人から、昨年は同2.6万人と激減。

    ・関西2月の輸出は中国の春節時期が2月にずれたため、3カ月ぶりの前年比マイナスとなった。一方、輸入は17カ月ぶりの同プラス。生産活動停止による大幅減少の反動で対中輸入が大幅増加したことによる。

     

    ・12月の関西2府8県の延べ宿泊者数は11カ月連続の前年比マイナス。Go To トラベルキャンペーン事業が一時停止された影響で、マイナス幅は前月から拡大した。

    ・うち日本人延べ宿泊者数は5,069.0千人泊で伸びは12カ月連続の前年比マイナスで、前月からマイナス幅は拡大。外国人延べ宿泊者数は、131.2千人泊で11カ月連続の同マイナスとなった。

    ・2020年通年の関西の延べ宿泊者数は、5,629万人泊と4年ぶりに前年比減少。うち日本人延べ宿泊者数は、5,170万人泊と3年ぶりに、外国人延べ宿泊者数は459万人泊と9年ぶりに、いずれも減少した。

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  • 稲田 義久

    都道府県別訪日外客数と訪問率:1月レポート No.20

    インバウンド

    インバウンド

     / DATE : 

    AUTHOR : 
    稲田 義久 / 松林 洋一 / 野村 亮輔

    ABSTRACT

    【ポイント】

    ・JNTO訪日外客統計によれば、1月の訪日外客総数(推計値)は16カ月連続のマイナス。12月下旬以降、入国制限が厳格化されたため、水準は前月から減少した。

    ・JNTO訪日外客統計を目的別にみれば、11月の総数(暫定値)は56,673人(前年同月比-97.7%)となった。うち、観光客は1,030人(同-100.0%)、商用客は4,793人(同-97.2%)、その他客は50,850人(同-59.0%)であった。11月にベトナムや中国との間でビジネスや留学目的などでの入国条件が緩和されたこともあり、その他客は前月から大幅増加している。

    ・11カ国・地域の間で例外的に認可されていたビジネス目的などでの往来が1月14日から一時停止となった。また2月2日に緊急事態宣言再発令の期間が3月7日まで延長されたことで、入国制限の措置も継続となった。このため訪日外客数の動向については厳しい状況が続こう。

     

    【トピックス】

    ・1月の関西国際空港への訪日外客数は10,919人で(前年同月比-98.5%)、伸びは12カ月連続のマイナス。マイナス幅は前月から幾分拡大した。

    ・関空への訪日外客数減少による12月のインバウンド需要の損失額は、2019年の関西での外国人消費額は1兆2,127億円(確報ベース)であるため、995億円(= 12,127/12 ×関空への訪日外客数の減少率)と推計される。結果、20年2月から21年1月までのインバウンド需要の損失合計は1兆1,662億円で、19年の外国人消費額の96%と推計される。

    ・関西1月の輸出総額は対中輸出の伸びの拡大もあり、前年同月比+13.3%で2カ月連続のプラス。対中輸出は昨年の春節が1月であったこともあり同+40.0%と前月から大幅上昇し、8カ月連続のプラスとなった。

     

    11月の関西2府8県の延べ宿泊者数は10カ月連続の前年比マイナスだが、Go To トラベルキャンペーンの影響もあり、マイナス幅は前月から縮小。ただし、12月14日にGo To トラベルキャンペーンが全国的に停止されたため、来月以降、マイナス幅が拡大する可能性が高い。

    ・うち日本人延べ宿泊者数は6,835.9千人泊で伸びは11カ月連続の前年比マイナスだが、前月からマイナス幅は縮小。外国人延べ宿泊者数は、112.6千人泊で9カ月連続の同マイナスとなり、依然底這いの状況が続く。

    ・11月の延べ宿泊者数(関西2府8県ベース)の減少幅から(関西の)国内旅行消費額の損失額を推計すると、約508億円となる(=4.1兆円/12 ×関西の延べ宿泊者数の当月の減少率)。結果、3-11月期の損失額は約1.6兆円となる。

    ・12月速報値を考慮した延べ宿泊者数(全国ベース)の減少幅から(全国の)国内旅行消費額の損失額を計算すると、約4,459億円となる(=21.9兆円/12 ×全国の延べ宿泊者数の当月の減少率)。結果、3-12月期の損失額合計は約8.4兆円となる。

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  • 生田 祐介

    テキストデータを利用した新しい景況感指標の開発と応用(下)― 応用編:深層学習を利用したテキスト分析 ―

    ディスカッションペーパー

    ディスカッションペーパー

     / DATE : 

    AUTHOR : 
    生田 祐介 / 関 和広 / 松林 洋一

    ABSTRACT

    本稿では、テキストマイニングに基づいて、新聞や雑誌の文字情報から景況感指数の計測を行う際の実践的な手続きについて解説していきます。テキストマイニングの基本的概念については、入門編において紹介しました。文字情報から景気動向を抽出するという試みは、魅力的ですが、基本的なテキストマイニングの手法には限界もあります。最も重要な問題点は、新聞記事等の文章に含まれている単語を単体として取り出して、その単語のみで景気の良し悪しを判定することは適当ではないということです。ここでは、深層学習の代表的な手法であるニューラルネットワークと呼ばれるモデル(およびその修正版)について丁寧に解説を行います。あわせて上巻で紹介した内閣府「景気ウォッチャー調査」をもとに、こうした新たな手法を用いた景況感指数の計測を紹介し、その特性を見ていくことにします。

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