In the news
「アジア経済とは何か―躍進のダイナミズムと日本の活路」が刊行
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2016年度から3年にわたって取り組んだプロジェクト「中所得国の新展開」(リサーチリーダー:後藤健太 関西大学教授)の研究成果として、中公新書(株式会社中央公論新社)より12月25日に刊行されました。
最新のAPIR日本経済予測が掲載
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週刊エコノミスト『主要33社「景気・相場」アンケート』に、最新のAPIR日本経済予測が掲載されました。
掲載メディア:週刊エコノミスト(12/24号、p31-33)
木下研究員が生活経済学会2019年度関西部会にて研究報告
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2019年12月7日(土)、「生活経済学会2019年度関西部会」が関西学院大学大阪梅田キャンパスにて開催されました。
APIRから木下研究員が出席し、「職業性ストレスモデルに基づく職場環境変化とメンタルヘルス対策の効果分析」と題して発表を行いました。
「アジア太平洋と関西 関西経済白書2019」京都発表会を開催
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毎秋発行している「アジア太平洋と関西 関西経済白書2019」をベースに、京都経済に焦点を当てた発表会を、2019年12月6日(金)京都経済センターにてに開催いたしました。
掲載メディア:京都新聞(12/7、経済プラス)
真鍋総括調査役 が「Kyodo Weekly」に寄稿
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われらの帝国大学
掲載メディア:Kyodo Weekly, No.48, 2019/12/2
英国大使館より経済担当参事官が来訪
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11月11日、英国大使館よりナオミ・デイビス経済部参事官ならびにサヤカ・デカストロ経済・金融政策部上級経済アドバイザーがAPIRを訪問され、稲田研究統括よりAPIRの概要紹介、関西経済の現況等について説明ののち、意見交換しました。
猪木研究顧問が文化功労者に選ばれました
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猪木武徳研究顧問(大阪大学名誉教授)が、経済学の分野においての多大な功績が評価され、文化功労者に選ばれました。
2019年瑞宝中綬章を受章されています。
藤原主席研究員 が「Kyodo Weekly」に寄稿
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令和で財政健全化を
掲載メディア:Kyodo Weekly, No.40, 2019/10/7
「アジア太平洋と関西 関西経済白書2019」を発行しました
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2019年10月3日、「アジア太平洋と関西 関西経済白書2019」を発行し、大阪市中央区「グランフロント大阪」にて発表会を開催しました。
掲載メディア:日本経済新聞(10/4)、鉄鋼新聞(10/10)、大阪日日新聞(10/19、WEB)、ラジオ関西トピックス(11/4、WEB)、日刊産業新聞(11/6)
カナダ大使館より公使が来訪
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10月2日、カナダ大使館よりトレイシー・レイノルズ商務担当公使ならびに在名古屋カナダ領事館よりシェニエ・ラサール,LL.M.領事兼通商代表がAPIRを訪問され、岩野代表理事よりAPIRの概要紹介、後藤主席研究員より関西経済の現況等について説明ののち、意見交換しました。
オランダ経済政策分析局(CPB)がご訪問
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9月27日、オランダ経済政策分析局(CPB:Netherlands Bureau for Economic Policy Analysis)の研究員の方々が来訪されました。稲田研究統括、松林主席研究員、後藤主席研究員より、関西および日本経済の現況と課題について説明ののち、意見交換しました。
「マクロモデル研究会」が東京にて開催
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第13回「マクロモデル研究会」が(2019年9月13日(金)、9月14日(土))日本経済研究センターにて開催され、稲田センター長ならびに松林主席研究員が発表を行いました。
マクロモデル研究会の概要はこちら
中山研究員 が「Kyodo Weekly」に寄稿
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米国株の長期トレンド探る
掲載メディア:Kyodo Weekly, No.35, 2019/9/2
関西広域連合と協力協定を締結
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2019年8月30日、APIRは関西広域連合(2府6県4政令市で構成)と事業や研究に関する協力協定を締結しました。
掲載メディア:大阪日日新聞 (8/31)
真鍋総括調査役 が「Kyodo Weekly」に寄稿
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戦乱を超えた祈りの聖地
掲載メディア:Kyodo Weekly, No.31, 2019/8/5
木下研究員が2019年度第 2 回 AIG 関西オープンセミナーにて研究報告
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2019年7月8日(月)、「第 2 回 AIG 関西オープンセミナー~ACTIVE CARE で未来を切り開こう~」がグランフロント大阪にて開催されました。
APIRから木下研究員が出席し、「中小企業におけるメンタルヘルスと健康経営について」と題して発表を行いました。
藤原主席研究員 が「Kyodo Weekly」に寄稿
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企業統治からみた会社法改正
掲載メディア:Kyodo Weekly, No.26, 2019/7/1
G20大阪サミットの経済効果試算を発表
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掲載メディア:日本経済新聞 (6/19、35面、関西経済)、朝日新聞 (6/19、6面、経済)、毎日新聞(6/19、4面、総合)、日刊工業新聞(6/19、2面)